研究内容
グローバル・アントレプレナー教育の体系化と越境型イノベーションの理論化
金沢大学教授、博士（経営学）。長崎大学教授、大阪府特別参与、タイ王国公益法人お互いフォーラム共同代表理事等、タイ工業省顧問、各種団体理事等を歴任。東京大学経済学部卒業・学士（経済学・経営学）（特選論文受賞）。ハーバード大学修士（修士（学術））。長崎大学経済学研究科修了・博士（経営学）（学長賞受賞）。
1998 年通商産業省入省後、各種産業立法準備作業に従事したあと、2006～2010年にインド・デリーに駐在、2011～2015年にはタイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問としてバンコク駐在した。
インドや東南アジアにおけるDMIC構想、お互いプロジェクトなど、各種新規政策案件の立ち上げや、現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネス支援を実践、日本企業、特に地方の中小企業の可能性を「発見」するともに、如何に日本政府がその海外展開支援体制を構築すべきか、システムメーカーを以て任じた。各国政府・財閥との交渉を通して、日本には次世代のグローバル人材が徹底的に不足し、これでは海外で戦えないことを痛感。
帰国後官途を辞し、2015年10月より長崎大学で本物のグローバル人財育成のため教鞭を執る傍ら、日本の地方中堅・中小企業が、海外の各地域の課題を解決しながらビジネスの案件形成を目指す実践を展開、グローバル・アントレプレナー教育の体系化と越境型イノベーションの理論化の研究を進めている。